上司に「社員の意識調査」をするように！と言われて、さて困った。。。となって、依頼が来る。というのが、当社に一番多いパターンです。一般論ですが、意識調査をおこなうときには、なにか問題が発生した背景があって、その問題解決を考慮した意識調査となることが多いです。

　ただ、会社さんによると、予算の関係もあって、まずは自社内で対応するようにという指示が出るようです。実際、「委託はできないのですが、簡単な相談に乗ってもらってもよいでしょうか？」という相談を受けたことがあります。

　そのときに特に大きな課題は、以下の2点です。

1. どんな質問にすればよいか？
2. どういう風に分析すればよいか？

aのほうは、回答を集める前ですから、実は実施初年度はあまり大きな問題として認識されず、こんなことも聞きたい！あんなことも聞きたい！で、楽しく進むことが多いです。ただ、このときに、回答者の負担を考えずに大量の質問にしてしまったり、一つの質問文の中に複数の事柄を聞いてしまったりして、bの段階で困ることが多いのです。

　最近は、社内にも統計分析手法に詳しい人が増えてきたこともあり、そういう方が意識調査を実施している事務局内におられれば、かなりの部分までできることもあります。しかしながら、多くの会社では、意識調査の生データは一部の人だけの取り扱いにとどめたいわけで、その留めたい人たちの中に詳しい人がいない場合、各質問項目の回答データの平均値をとって、個の質問の回答は高かった低かったと得点の高低だけで論じてしまうわけです。

　多くの社員へのフィードバックは、得点の高低だけでもよいかもしれませんが、意識調査の本質は問題構造の分析ですから、得点が高いか低いかだけで、類推するのは限界があります。限界を乗り越えようとすれば、仮定を多く設定したり、想像の物語をたくさん作る必要があって、挙句の果てには「それ、主観だろ！」という声すらあがります。

　分析に詰まったときは、外部の専門家に依頼するのは一つの方法です。全体を依頼するよりは安く済みますし、専門家の技術次第では、「無視すべき回答データの除外」や「重複感のある質問文において、多くの回答者はどの意味を捉えて答えたか？」などを把握できることがあります。なによりも、高度な統計分析手法を用いて、得点の高低だけではわからない「問題構造」を明らかにしてくれます。

　当社では、意識調査実施後のセカンドオピニオン的な分析もお受けしていますので、お気軽にご相談ください。